第9回：管轄業務の範囲内でも場づくりは実現できる

本コラムでは、これまで、経営に寄与する戦略総務となるために、経営者の関心事である「利益創出」と「人材」を意識したリアルなコミュニケーションの場づくりの方法をご紹介してきました。

経営―現場をつなぐ場づくりについては、単に経営者が経営方針を全体集会で一方的に説明するだけでは「コミュニケーションの場づくり」とはいえず、経営者が利益創出のヒントを得られたり、人材育成につながったりする場をつくることの重要性をご案内しました。

「現場―現場」をつなぐ場づくりについては、対立しやすい「営業×開発」を題材として、この対立構図で情報流通がうまくいかずに倒産した企業事例も参照しながら、総務が部門間のつなぎ役になることの必要性を認識いただきました。その上で、どのようにして営業×開発のコミュニケーション機会をつくり出すのか、そのセッションの企画の仕方をひも解きました。 　ここまでのお話は、何らかのセッションを設けることを前提にしています。社内説得の方法もご案内をしてきましたが、「とにかく新しいやることは大変なんです」という企業もあるでしょう。ここまで読んでいただいているのですから、何とかして直接コミュニケーションの場づくりをしてみたいという強いご関心を持っていただいているものと思います。最終手段をご紹介しましょう。